もしも薬で重い副作用が起こったら? | 薬の作用にまつわるギモン

薬にまつわる素朴なギモン

もしも薬で重い副作用が起こったら?

薬と名がつく以上、副作用のリスクはつきものです。多くは軽度なもので済みますが、中には入院治療が必要になるほどの副作用が現れる場合があります。その時には、条件さえ満たせば「副作用被害救済制度」を活用することが可能です。


副作用被害救済制度を申請できるケース

本来目的とする薬の効果を「主作用」というのに対し、そうではない効果を「副作用」と呼びます。副作用はすべての医薬品に起こり得るもので、それは漢方薬であっても西洋薬であっても同じです。

それでも一般的には、主作用のメリットのほうが大きい場合が多いのですが、まれに副作用のほうが強く出てしまうこともあります。そんな時、医療費などを給付して被害者の救済をはかるシステムが、「医薬品副作用被害救済制度」です。

この制度は、処方薬のみならず市販薬も対象になります。国内で正規に販売されている薬を、正規ルートで購入し、きちんと用法と用量を守って使用した場合、というのが基本的な条件です。

一般的には、入院が必要になる程度の副作用が起こった場合に対象となります。給付されるお金としては、医療費のほか、後遺症が残った場合の障害年金、また万一死亡した場合の遺族年金や遺族一時金などがあります。

副作用被害救済制度の申請は、医薬品医療機器総合機構(PMDA)に本人もしくは家族がおこないます。使用した薬との因果関係を示す必要があるため、医師の診断書や投薬証明書を作成しなければいけません。担当の医師に相談してみましょう。 また市販薬の場合、薬局でその薬を購入したという証明が必要になりますので、レシートは保存しておくことをおすすめします。


副作用被害救済制度の対象にならないケースも

このように、万一の場合の補償を受けられる副作用被害救済制度ですが、その対象にならない場合もあります。

まず、薬を「正規ルート以外で購入した」ケースです。たとえば医師の処方箋が必要な薬を、ネットや知人などを通して自己判断で手に入れた場合には、本人の責任と見なされることになります。

また「国内で正規に販売されていない薬」も対象外になります。国が安全性を認めていない薬ということですから、これも仕方ありません。その意味でも薬の個人輸入は、万一の際のリスクが非常に大きいといえるでしょう。

その他、「不適切な使い方をした」場合も当然ながら救済の対象になりません。たとえばオーバードーズをした場合などです。また「抗がん剤の副作用」や、「救命措置のために仕方なく薬を大量投与した場合」なども対象になりません。これらは基本的に、副作用を患者さんおよび家族が了承した上で使うからです。

また予防接種の副反応としては、国が定めた法定接種の場合は「予防接種健康被害救済制度」という、違う制度からの救済になりますが、任意接種は対象になります。ただし国内未認可のワクチンの場合は、いずれの制度でも対象になりません。

万一の際にしっかりと救済を受けるためにも、国内で認可されていない薬の使用や、安易な個人輸入などは慎むようにしましょう。